オルカンとS&P500、どう選ぶか — 私がS&P500を選んだ理由
この記事で分かること
オルカンとS&P500の構成や集中リスクを比較し、私が積立開始時にS&P500を選んだ理由と、現在の位置づけを整理します。
この記事の目次
最初に言っておく:オルカンでもいい
この記事はオルカン(全世界株式)を否定するものではありません。オルカン1本で積立を続けることは、長期投資として十分に合理的な選択です。
私が積立を始めた当時はS&P500を選びました。その理由を、できるだけ正直に書いておきます。現在はS&P500を長期保有資産の一つとして持っていますが、投資判断の土台は個別企業の事業成長性と持続性へ移っています。
米国企業を選んだ当時の考え
iPhoneを例に考えてみます。
iPhoneが世界中で売れる → Appleは増産のために中国・インドに製造拠点を拡大する → サプライチェーンが整備され現地の雇用と経済が活性化する → さらに消費が生まれ、iPhoneが売れる。
この連鎖の起点の一つはAppleです。中国やインドの成長を米国企業だけで説明することはできませんが、米国企業が生む需要と投資が各国の雇用やサプライチェーンへ波及する場面はあります。Google検索・AWS・Microsoft Office・Amazonの物流インフラなど、私が日常的に使うサービスに米国企業が多かったことが、当時の選択に影響しました。
市場分散と相関をどう考えたか
米国の主要企業が世界経済の起点だとすれば、新興国株や日本株の業績も米国の景気と連動します。
日本の自動車メーカーは米国市場向けの輸出に依存し、韓国の半導体メーカーはAppleやNVIDIAに供給し、中国の製造業はiPhoneの部品を作ります。米国の消費が冷え込めば、これらの国の株価にも下押し圧力がかかります。
世界的なショック時には市場間の相関が高まることがあります。一方で、平常時の値動きや通貨、産業構成は同じではなく、国際分散の効果がなくなるわけではありません。私は当時、分散効果より米国主要企業への比重を高めることを選びました。
オルカンの数千社 vs S&P500の約500社
オルカンは先進国と新興国の数千社へ分散し、S&P500は米国の主要企業約500社を対象にします。構成銘柄数と国別比率は指数の見直しや市場価格で変動するため、購入時点の月報で確認します。
分散対象を広げると、特定の国や企業への集中リスクを抑えられます。ただし、分散そのものが必ず値動きを穏やかにしたり、上値を限定したりするわけではありません。結果は各市場の構成比と値動きによって変わります。
私はGAFAMやマグニフィセント7(Apple・Microsoft・NVIDIA・Alphabet・Amazon・Meta・Tesla)といった大型テクノロジー企業の比重を意識的に高めたいと考えています。S&P500はオルカンより上位銘柄の比重が高く、これらの企業への集中度が上がります。
| S&P500 | オルカン | |
|---|---|---|
| 構成銘柄数 | 約500社 | 数千社 |
| 対象国 | 米国のみ | 先進国・新興国 |
| 上位の顔ぶれ | 米国大型株の比重が高い | 米国大型株を含みつつ地域を分散 |
| 主な集中リスク | 米国・大型株 | 時価総額に応じて米国比率も高くなる |
| リターンの特徴 | 米国市場への集中度が高い | 国・地域の入れ替わりを指数内で取り込む |
オルカンにしかない良さも正直ある
それでもオルカンを選ぶ理由が存在することも認めます。
オルカンには日本から直接投資しにくい企業が含まれています。たとえば再保険業界——Swiss Re(スイス)やMunich Re(ドイツ)は世界最大級の再保険会社ですが、東京証券取引所には上場していません。このような、日本居住者がアクセスしにくいセクターへの間接的な分散という意味では、オルカンに独自の価値があります。
再保険は保険料収入を得る一方、巨大災害、保険引受サイクル、準備金、運用環境の影響を受けます。米国大型テックとは異なる収益要因を持つ企業へ間接的に投資できる点は、オルカンの特徴です。
結論:どちらでも大きく外れない。だからこそ自分の軸を決める
オルカンとS&P500の将来リターンを事前に決めることはできません。選ぶ際は、期待リターンの断定より、どの集中リスクを引き受けるかを比較します。
- 世界経済の起点に集中したい → S&P500
- 米国以外も含めた広い分散を取りたい → オルカン
- GAFAMの比重を高めたい → S&P500
- 再保険や欧州金融など日本で買えない企業も持ちたい → オルカン
私は積立開始時にS&P500を選び、現在も保有しています。それはオルカンより優れていると断定したからではなく、当時の自分が米国集中の理由とリスクに納得できたからです。
出典・参考資料
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